ここのところ、YouTubeとかSNSでもマザー・テレサの暗黒面がいろいろ取り上げられ、それを見た人たちが、「マザーってこんな悪い奴だったんだ！」とか「騙された」って声もききます。そう思うよね、普通の人ならば。僕も見させてもらったが、マザーの暗黒面をのせたサイトや動画をみたところで、直ちに「マザーって悪いやつ」って思わないですね。何しろ僕は変わり者だからw僕が安易にマザー批判に踏み込まない理由は三つ。

• 自分がマザーのことを批判できるようなことをしていない。



• マザーの批判する意見はマザーの死後に多く、そう思うんだったら、なぜ彼女の生前にもっと言わなかったかのかって批判者に対して反発を覚えたから。



• ネットで書かれていることがどこまで本当なのかわからないから。

まず、僕が孤児院を経営していて人助けの活動をバリバリやっていたら、多少はマザーの批判ができるかもしれないが、人助けなんてしたことがない。マザーを批判したところで、じゃあ、お前もやってみろよと言われたらそれまでだし。また、僕も何度かマザーのことをブログで取り上げる際、記事を書くための参考として、いろいろ本を読んだりや映像を見させてもらったが、自分にはマザーみたいなことできないよねって。注射針の使いまわしだとか、鎮痛剤を使わないとか、独裁者との関係だとか、死を待つ家が劣悪な環境だとか、いろいろ、まずい面を割り引いても、マザーってすごいなって。マザーのおかげで救われた命も多い。ただ批判するだけなら誰でもできる。批判ばかりで、人助けしなかったら、それじゃあ立憲民主党の議員と変わらない。

何かと非難の対象になる死を待つ家はそもそも医療施設ではなく、今も亡くなりそうな浮浪者や医者からも見捨てられた患者を受け入れ、死をみとるところ。死を待つ家でシスターたちの献身的なケアで奇跡的に一命をとりとめた人も少なくありません。助かるものが助からなかったと言うなら非難されても仕方ないけれど。それにマザーは、助かりそうな命なら病院に搬送したそうですよ。

ちなみに、注射針の使いまわしは日本でさえ、かつてはやっていたんですね。僕が子供のころでも、そんな感じでしたよ。

よく、マザーを批判する人がこういうのですね。マザーは莫大な貯金を持っているのだから、その貯金を使って立派な病院を建てるべきだと。確かにその通りなのですが、その立派な病院を建てたところで、維持費もかかるだろうし、それだけ患者に対して医療費もかかるのです。いくら所得がないものでもタダって訳には行かないでしょう。ましてインドでは国民皆保険制度が存在せず、ほとんどの人々は個別に民間の医療保険に加入しなくてはならない。医療保険も結構高いので、中間層やお金持ちしか民間の医療保険に入ることができず、マザーの施設にお世話になるような所得の低い人じゃあ保険料もまともに払えない。莫大な預貯金で立派な病院を作り尚且つ所得の低い人を医療費ほぼ無料でみてやれといっても、これではすぐに病院の経営傾くし、マザーの莫大な預貯金とやらもあっという間に底をつく。それでもマザーが、ご存命のうちは良いが、やがては経営も立ち行かず結局インドの勝ち組のための病院になることが目に見えています。


ちなみにインドは、憲法で全ての国民に医療を保証し、公的医療機関では無料で受診することができるのですが、あくまで受診のみで、薬や検査は有料。しかも公的医療機関は床にはゴミや埃が散らかってたりで本当に衛生状況が最悪で、マザーハウスどころじゃないとか。それでも貧しい人は何時間もその公的医療機関に並ぶそうです。まともな治療が受けられないことが分かっていても、お金がないから公的医療機関を利用するしかない。マザーを批判するよりもインドの医療の現状を非難した方が現実的なような気がする。


それにマザーの批判をする人って、ほとんどマザー本人が亡くなってからのほうが多いんですね。本人を前に批判したり、死を待つ家の改善を求めたりするのなら、話は分かりますが。死人に口なしというけれど、反論できない死人に対してムチを打つのは僕は嫌いだな、はっきり言って。ある意味、立憲の議員より悪質かもしれない。

ただ、マザーテレサが「痛みに耐えなさい」といって鎮痛剤を与えなかったのはまずかったなあ。こうした痛みに耐えろみたいな発想は日本のブラック企業とかでもみられる。痛みというのは、そもそも体や心がSOSを出している表れ。それに耐えろと言ったら、耐えるほうは苦しいだろうし、それを我慢し続けると取り返しのつかない事になる。そういや、某ブラック企業の社長さんはマザー・テレサのことを尊敬していたけれど、まさか、彼女の痛みに耐えろという思想に共感したんじゃあるまいなｗ？

もちろん、マザーのことは今後もいろいろと調べさせていただきますが、ネットだけの情報だけで、マザーが悪いやつと判断するのも危険かなって思いますね、現状では。同じくネットの情報ですが、マザー個人のお金とマザーの財団の運営とは分けて考えた方が良いという意見もあります。マザー本人は立派でも、財団の運営者の連中が銭ゲバでよくないって話も聞いたこともあります、そういえば、マザーテレサの映画でも採算を考えずに、人助けしたいマザーと、人助けするにもまず金だと考えるマザーの側近との対立構造が描かれていましたっけ。マザーが悪人というより側近がワルなのかもしれない。それにマザーにあこがれて、奉仕活動や慈善活動を行っている人が本当に多い。慈善活動とは違うけれど、テレサ・テンもマザーに憧れて、テレサという芸名を名乗ったそうですよ。マザーだけでなく、そういった人たちへの影響力、そしてマザーのおかげで救われた人も多い。こうした功績を考えると、やはりマザーすげえなって。

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マザー・テレサ

「ジェノサイド」という言葉。大量虐殺の意味ですが、この言葉は古くからある言葉ではありません。ギリシャ語の 「geno（ジェノ）」（種族）とラテン語 の「cide（サイド）」（殺戮）の合成語なんですね。この言葉を考えたのは、ユダヤ系ポーランド人の法律家ラファエル・レムキン。レムキンが「ジェノサイド」という言葉を思いついたのは1941年8月、ウィンストン・チャーチルのBBC放送演説における「われわれは名前の無い犯罪に直面している」という言葉によると言われております。その名前のない犯罪とはナチスドイツによるユダヤ人虐殺のこと。

戦後、ドイツのニュルンベルク裁判（1945年）で、この言葉が使われました。ナチス幹部が「人道に対する罪」で告発され、 「ジェノサイド」という言葉も起訴状に盛り込まれたのですね。

1948年12月9日、レムキンのたゆまぬ努力もあって、国際連合は、ジェノサイド犯罪の防止と処罰に関する条約を採択したのですね。 それも国連の満場一致で。この条約により「ジェノサイド」は国際犯罪と定められ、締約国は「防止と処罰を行う義務」を負うことになったのです。ジェノサイドが行われた国に、締結国はジェノサイドが行われた国や地域で、虐殺をおこなっている当事者に「そんなことはやめようぜ」って介入する義務があるのですね。こうした条約が結ばれたのは戦前のユダヤ人虐殺の苦い経験があったのですね。

実はユダヤ人がナチスによって虐殺されているという報道は戦前からされていたのです。にもかかわらず、ほとんどの国は黙認し、ナチスの蛮行を止められなかった苦い経験が。戦時中、ヤン・カルスキというユダヤ人収容所に潜入した人物がいたのですが、彼はわざわざアメリカの大統領ルーズベルトに会ったのに、ユダヤ人虐殺の話はロクに聞いてもらえず、ルーズベルトがいった言葉が「我々（連合国）は戦争に勝つ」だけ。つまり連合国にとって戦争に勝つことが大事で、ユダヤ人が殺されようが、なんだろうか関係ねえって態度だったのですね。

また、広島、長崎の原爆もジェノサイドですよね。アメリカのジャーナリストのジョン・ハーシーはこう書いております。

アメリカに対し、何者にも消し難い恨みを抱き続けていく。ある医師がいった。『ちょうど今、東京で裁判をやっています。原子爆弾の使用を決定した連中をあの裁判にかけて、みんな絞首刑にすべきではないか』って」

にもかかわらず、東京裁判では戦勝国の都合のみで、原爆を落としたアメリカには罪に問われることがなかったのは歴史が証明する通り。それどころか、戦争を終わらせるためには原爆投下が必要だったという理屈がアメリカでまかり通っているのですね。ひどい話です。

こうした戦時中のジェノサイドを防止しようと決めたのがジェノサイド防止条約なのですが、戦後になっても、中国とか台湾、カンボジア、イラクなど世界の各地でジェノサイドが行われました。そして、今日取り上げるのは1994年に起こったルワンダ虐殺。


ルワンダ逆殺の始まりは、アフリカ中央部にあるルワンダにおいて、1990年から1994年にかけ、フツ族中心の政府軍、ツチ族のルワンダ愛国戦線 との間で内戦があったのですね。いわゆる民族紛争ですね。ルワンダにおいて、フツ族は多数派、ツチ族は少数派だったのです。それが激しい対立になったのですね。そして1994年の４月7日から虐殺が始まったのですね。フツ族の民兵が中心になってツチ族及び穏健派のフツ族に対して虐殺をおこなったのです。

ツチ族とフツ族の対立の歴史は1990年代にいきなり始まった訳ではありません。ことの発端は植民地時代からさかのぼります。19世紀末からドイツがルワンダ一帯を支配し、第二次世界大戦後にはベルギーの支配下に置かれたました。。元々フツ族とツチ族は同一の由来があったのに、ベルギー植民地時代に完全に異なった人種として扱われていたのですね。そしてフツ族とツチ族の格差が広がり、双方の不満がどんどん高まっていったのです。

しかし、植民地支配末期の1959年頃から、フツ族の暴力を伴う反乱が各地で起こるようになり、とうとう1961年に革命が起きました。そして、1962年にルワンダ共和国として植民地支配からの独立を果たしました

そして、ベルギー植民地時代の末期の1959年頃から、フツ族の暴力を伴う反乱が各地で起こるようになり、とうとう1961年に革命が起き、1962年にルワンダ共和国として独立。独立したのはよいものの、ルワンダ国内の様々な矛盾が浮き彫りになったのですね。1980年代後半の経済状況悪化による若者の失業率増加、人口の増加による土地をめぐっての対立、食料の不足、1990年代初頭のハビャリマナ大統領（フツ族）によるツチ敵視の政策によってますます対立が深まったのですね。1994年４月6日にハビャリマナが突然暗殺されると、重石が取れてしまったのですね。実際、ハビャリマナは独裁政権をしき、ツチ族を敵視していたものの1993年には和平交渉するなど努力もしていたので。

そして大統領暗殺翌日の、1994年の４月７日から始まったジェノサイドは１００日にも及び、その間に80万人も虐殺されたと言います。

実はルワンダ虐殺が起こる数ヶ月前から、国連はPKO部隊を派遣しました。しかし、派遣したものの、混乱は治らず、虐殺はひどくなるばかり。虐殺が起こる前から危険を察知していたにもかかわらず。ただ、彼らは手を拱いて傍観するしかなかったのです。これじゃ、PKOがいても無駄ということで、次第にPKO部隊の数も縮小していったのです。特にアメリカは、ルワンダの出来事はアメリカの国益とは無関係ということで、ルワンダの治安安定に消極的だったのです。PKO部隊長だったロメオ・ダレールはこう嘆きます。

私たちはジェノサイドを防ぐことができただろうか。端的に言えばイエスだ。何らかの対応をすべきだということについては、ほとんどの国家は同意していたが、どの国もこの問題に対してすべき国家は自国ではないという言い訳をしていた。本当のところ、このルワンダ人の物語は危機にさらされた人々の助けを求める声に耳を傾けることのできなかった人類の失敗の物語である

結局、1998年にルワンダ虐殺の当事者たちは裁判にかけられ、有罪判決も出ました。終身刑となって今も服役中のものもいます。その後、ルワンダは経済発展を遂げ、アフリカの軌跡とまで言われるようにになりました。虐殺が起こった４月７日はジェノサイドの日とされ、毎年、あの悲劇を繰り返さないようにと国民が誓うのです。

最後にダレールの言葉を再び引用します。

私は何度も問いかけてきた。私たちは同じ人間なのだろうか。あるいは人間としての価値には違いがあるのだろうか。間違いなく先進国で暮らす私たちは、自分達の命の方が地球上の他の人々の命よりも価値があると信じているような行動をとる。もし私たちが全ての人間が同じ人間であると信じているのならば、私たちはどのようにしてそrを証明しようとするのだろうか。私たちの行動によってしか証明しようがないのだ。

※この記事は「映像の世紀」を参考にして書きました。

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ルワンダ虐殺

ジェノサイド

かつて、イギリスの首相だったチャーチルがアメリカが世界における役割について、印象的な言葉を残しております。以下、引用します。

我々は生涯に二度も運命の長い腕が大洋を超えて伸び、アメリカを戦いの最前線に招き入れた。ヨーロッパの災いが発生すると、その破滅的な猛威はアメリカにも及び、決して逃れられないことが証明される。アメリカ国民は世界的責任から免れることはできない。

私たちはほとんど予測できない激動の時代に生きているが、アメリカが富と権力において前進するたびに、この過程が強化されることは、間違いないだろう

今日のウクライナ情勢における、アメリカの動きを見るたびに、チャーチルは半世紀以上も前に、こうなることを言っていたのだから、慧眼だなって。チャーチルがこのような言葉を述べた背景を順を追ってお話しします。

アメリカは、第一次世界大戦、第二次世界大戦と二度の戦争に関わりました。実は第二次世界大戦の時、アメリカ国内では厭戦気分が漂っていたのですね。第一次世界大戦にアメリカは参戦し、たくさんの犠牲者を出したのですね。戦争はゴメンだという意見が圧倒的に多かったのです。ちなみに、かのリンドバーグも戦争反対を唱えていたのですね。リンドバーグと言いましてもバンドの名前ではありませんよw、飛行機で世界一周をした有名なパイロットです。

当時、アメリカはイギリスのチャーチル首相から、ヨーロッパでナチスドイツが暴れ出し大変なことになっているから、助けて欲しいと矢のような催促をアメリカにしていたのです。しかし、ルーズベルト大統領は、本音ではイギリスを助けたいけれど、国内の厭戦気分を無視できなかったのです。1939年の世論調査ではイギリスの軍事支援を賛成する意見は、わずか16%足らずだったのです。それが1940年6月のナチスドイツのフランス侵攻、さらに同年7月にドイツがイギリス本国空爆、といったニュースを知り、アメリカ国民は衝撃を受けます。世論調査でもイギリスを助けるべきという意見が50%を超えたと言います。それでも、1940年にアメリカで徴兵制が導入されるや否や、国民の間で、それに反発する意見も大きかったのです。イギリスに物資や兵器を輸送するなどで支援するのは賛成だが、自分達が戦争に巻き込まれるのはゴメンだということでしょう。それが1941年１２月の真珠湾攻撃で、アメリカ世論も戦争に参戦すべきが圧倒的になるのですが。結局、アメリカは二度の大戦に巻き込まれてしまったのですね。

二つの戦争が終わった後も、アメリカは、朝鮮戦争、ベトナム戦争、湾岸戦争、イラク戦争と色々な戦争に関わっております。今回のウクライラでも、武器貸与法を77年ぶりに復活させました。77年前もルーズベルト大統領が、この法律でもってヒトラーと戦う姿勢を示しました。アメリカのバイデン大統領も、ロシアのプーチンをヒトラーと同一視したってことでしょう。また、ウクライナに世界中から義勇兵が集まっておりますが、アメリカからは5000人も集まっているというから、驚きます。かなりの人数ですね。アメリカは世界の警察をやめたといった矢先のウクライナ戦争ですから。チャーチルの言葉が今も生きているんだなって。

＊この記事は「映像の世紀」を参考にして書きました。